【年収1200万円】手取りはいくら？適正な生活水準を徹底解説！

年収1200万円、これは成功への一歩とされる数字ですが、その実際の生活にはどのような影響があるのでしょうか？この記事では、自分の年収が世間とどのくらい共鳴しているのかを探り、理想的な生活水準を考えます。そして、現状の年収を基にして将来のアップを促すヒントを提供します。さあ、あなたの年収と未来を見つめ直し、より豊かな生活を手に入れるための第一歩を踏み出しましょう。

年収1200万円の手取りは約855万円

基本的に1,200万という年収には、税や社会保険料が含まれおり、実際に支給される手取り額とは異なります。

そもそも手取り額はどうやって決まるのか、またボーナスありなしで年収1,200万の手取り額はどう違ってくるのか、詳しく解説します。

手取りと月収と月給の違いを解説

給与は手取り・月収・月給と、さまざまな用語があり、わかりにくものです。
それぞれの特徴を下記にまとめました。

月給	・1ヶ月間にもらえる固定的な給与 ・基本給や固定の手当を含む ・税金や社会保険料が引かれる前の金額
月収	・月給＋残業代や賞与などの一時的な給与も含まれる金額 ・税金や社会保険料が引かれる前の総額
手取り	・月収から税金や社会保険料などが引かれた後の、実際に支給される金額 ・月々使えるお金、生活費の元となる

月給を元に算出され、実際に使える金額として支給されるのが手取り額となります。
ちなみに、月給から引かれる税や社会保険料の主な項目は以下です。

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自身の給与状況が適切に把握したり、今後の生活設計や財務計画に役立つため、しっかりおさえておきましょう。

ボーナスなし：手取り年収855万円 / 月給71万円

年収1,200万円の年間の手取り額は約855万円、ひと月あたり約71万円となります。
国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報を元に、年収12,00万で計算した結果が以下のとおりです。

項目	年収	月給
額面収入	12,000,000円	1,000,000円
所得税	1,249,000円	104,083円
住民税	829,600円	69,133円
健康保険	588,000円	49,000円
厚生年金	713,700円	59,475円
介護保険	0円	0円
雇用保険	72,000円	6,000円
手取り額	8,547,700円	712,308円

※ボーナスなし年収1,200万　東京都在住　30歳の場合で計算

ボーナスがない場合には、毎月均等に支給されるため、月給は高くなります。
ただしボーナスがないため、臨時の出費に備えた貯蓄は必要でしょう。

ボーナスあり：手取り年収841万円 / 月給59万円 / ボーナス 137万円

年収1,200万（ボーナス150万込み）の場合、手取り額は年間約841万円、ひと月あたり約59万円とボーナス137万円になります。
国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報を元に計算した結果が以下です。

項目	年収	月給	ボーナス
額面収入	12,000,000円	833,333円	2,000,000円
所得税	1,204,600円	83,653円	200,766円
住民税	810,300円	56,271円	135,050円
健康保険	598,000円	41,500円	100,000円
厚生年金	896,700円	59,475円	183,000円
介護保険	0円	0円	0円
雇用保険	72,000円	5,000円	12,000円
手取り額	8,418,400円	587,435円	1,369,184円

※年収1,200万（ボーナス200万円込み）　東京都在住　30歳の場合で計算

ボーナス込みの手取りの月給は、ボーナスなしの場合より減少します。
月々の生活に余裕がなくなるため、年2回支給されるボーナスで生活費を補填したり、貯金に回したりすることが一般的でしょう。

他の年収帯との比較を下記にて記載します。

年収300万円	年収500万円
年収600万円	年収700万円
年収800万円	年収900万円
年収1,000万円	年収1,200万円
年収1,500万円	年収2,000万円

年収1200万円の人の割合について

国税庁の令和3年度の民間給与実態統計調査によると、年収1,000万円代（年収1,001万円超1,500万円以下）は、日本国内の給与所得者数全体の4.0%です。年収1,000万円代（年収1,001万円超1,500万円以下）の割合は、男性が6.2%、女性が1.0%の割合となります。

年収ごとの男女の割合は以下を参考にしてください。

	男女総合	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
101～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
201～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
301～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
401～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
501～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
601～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
701～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
801～900万円	3.3%	5.0%	1.0%
901～1,000万円	2.2%	3.4%	0.6%
1,001～1,500万円	4.0%	6.2%	1.0%
1,501～2,000万円	0.8%	1.3%	0.3%
2,001～2,500万円	0.3%	0.4%	0.1%
2,500万円～	0.3%	0.5%	0.1%

なお、男性の場合は、300万円台（301〜400万円）の16.5％、女性では、100万円台（101〜200万円）の21.5％が、割合が多い年収となっています。

なお、国税庁の令和4年 民間給与実態統計調査の最新情報によると、日本の平均給与は458万円とされており、年収1,200万は平均年収より高いことがわかります。
また男女別の平均年収は、男性が563万円であり、女性が314万円となっています。

年収1200万円の生活費について

世帯年収1,200万円の一般的な生活費の内訳は以下の通りです。

項目	一人暮らし	二人暮らし	三人暮らし
家賃	15万円	20万円	25万円
水道光熱費	2万円	2万円	3万円
通信費	2万円	2万円	2万円
食費	5万円	10万円	10万円
交際費	3万円	3万円	2万円
教育費	–	–	5万円
雑費	3万円	3万円	3万円
合計	30万円	40万円	50万円

世帯年収1,200万円の単身世帯の場合、目安として30万円の支出があります。前章で記述したように、月収の手取り額が約71万円程度であるため、約41万円程度を貯蓄に回すことができます。

毎月41万円の金銭的余裕があれば、NISAへの投資や突発的な出費に備えた貯蓄をしたとしてもかなり余裕のある生活が可能になります。

参考：総務省「家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表」

年収1200万円を実現する方法

年収1,200万円の人がより収入アップを狙うのであれば方法は大きく分けて4つです。

昇進・昇格で給与を上げる

これが現代日本にとってもっとも無難な収入アップの方法になります。
ただこの方法は「現状の会社で1,200万円の年収を目指すことができるのか」を確認する必要があります。

確認する方法としては、

• 会社の平均年収が1,200万円以上であるか
• 働いている上司が1,200万円以上であるか（半期面談などで1,000万円以上を目指せるかを確認する）

などがあります。

今勤めている会社で目指せるのであれば、本業に力を入れて昇進・昇格を目指すようにしましょう！

副業で別の収入を作る

本業での収入アップが難しい場合には、副業で収入アップを目指すのも1つの手です。

本業の知識を活かしたダブルワークやクラウドソーシングであれば、その経験をさらに本業へと活かすことができるでしょう！また、単発の案件などであれば、土日や平日の終業後の時間などで無理なく稼げるでしょう！

ただし、副業が禁止されているケースもあります。本業の勤務先で就業規則を確認し、副業をしても問題ないことが確認できてから取り組むようにしましょう。

投資を行う

先ほど単身世帯で約30万円ほど生活費に余裕があることを紹介しました。

投資はリスクをとって行うことでリターンも大きくすることはできますが、あまりオススメはできません。長期投資を前提に毎年の配当で生活の足しにしながら、本業に力を入れていきましょう！

給料の高い会社へと転職する

本業の収入アップや副業が難しい場合には、転職がおすすめです。

いまより給料の高い会社へと転職ができれば、速やかに収入アップが見込めます。

基本給に違いがなくても、ボーナスがもらえる会社に転職すると年収が上がります。さらに、福利厚生制度が整っている場合も実質的な収入アップにつながるので、チェックポイントにするとよいでしょう。

以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。サービスの選び方もあわせて紹介しているので、参考にしてください！

【IT経験者向け】キャリアアップするための転職エージェント5選

年収1200万円が到達可能な会社と職種

年収1,200万円以上になると、職種だけでなくどの企業で働くかも重要になってきます。
今回は年収1,200万円以上を狙える会社と職種の組み合わせを紹介します

• KPMGコンサルティング株式会社✖️IT戦略コンサルタント：1,200万円
• 三菱UFJ銀行✖️アプリケーションエンジニア：1,300万円
• 株式会社ベイカレント・コンサルティング✖️デジタルコンサルタント：1,200万円

KPMGコンサルティング株式会社✖️IT戦略コンサルタント：1,200万円

引用：KPMGコンサルティング株式会社ホームページ

KPMGコンサルティング株式会社は、IT戦略コンサルタントの皆様に向けて、幅広いビジネス課題に対する専門的なサポートを提供しています。当社はグローバルなネットワークを活かし、最新のテクノロジートレンドとビジネスの課題に緻密に対応するプロフェッショナルが揃っています。クライアントとの継続的なパートナーシップを大切にし、ビジネスの変革に不可欠な戦略策定から実装まで、包括的なサービスを提供しています。また、職場環境においては、多様性と成長を促進する体制を整え、IT戦略コンサルタントとしてのスキル向上とキャリアの発展をサポートしています。KPMGコンサルティング株式会社で、共に成長し、価値あるプロフェッショナルとしてのキャリアを築きませんか。

項目	内容
会社名	KPMGコンサルティング株式会社
所在地	〒100-0004 千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
上場市場	–
従業員数	1,795名（2023年7月1日現在）
平均年齢	–
平均年収	–
平均勤続年数	–
売上高	1,387億円
主な事業領域	マネジメントコンサルティング リスクコンサルティイング ビジネスイノベーション セクター

三菱UFJ銀行✖️アプリケーションエンジニア：1,300万円

三菱UFJ銀行株式会社は、アプリケーションエンジニアの皆様に向け、卓越したキャリアを築くための環境を提供しています。当社は金融業界のリーディングカンパニーとして、革新的なテクノロジーを活かし、最先端のアプリケーションエンジニアリングに従事しています。クライアントの期待に応えるため、我々は常に最新の技術トレンドに敏感であり、チームワークと専門知識の向上に焦点を当てています。三菱UFJ銀行株式会社は、働く環境やスキルの向上を重視し、アプリケーションエンジニアとしての成長を促進しています。我々とともに、新たな挑戦に取り組み、金融テクノロジーの未来を築いていくプロフェッショナルとしてのキャリアを歩んでいきませんか。

項目	内容
会社名	株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
所在地	東京都千代田区丸の内二丁目7番1号
上場市場	東京証券取引所　プライム市場
従業員数	3,117人
平均年齢	40.1歳
平均年収	1,004万円
平均勤続年数	15.0年
売上高	4,525,756百万円
主な事業領域	・デジタルサービス事業本部 ・法人・リテール事業本部 ・グローバルCIB事業本部 ・グローバルコマーシャルバンキング事業本部 ・受託財産事業本部 ・コーポレートバンキング事業本部 ・市場事業本部

株式会社ベイカレント・コンサルティング✖️デジタルコンサルタント：1,200万円

株式会社ベイカレント・コンサルティングは戦略・業務・ITのコンサルティングを中軸にクライアントの事業展開を支援する、日本発の総合コンサルティングファームです。創業以来、継続して大きな成長を遂げており、売上は約576億円。今回は、急増する依頼に対応し、より付加価値の高いパフォーマンスを実現するため、コンサルタントを増員募集。戦略プロジェクトの中核メンバーとして、上流部門へアプローチいただける人材を求めています。

引用：マイナビ転職

項目	内容
会社名	株式会社ベイカレント・コンサルティング
所在地	〒106-0041 東京都港区麻布台1丁目3-1　麻布台ヒルズ森JPタワー
上場市場	東証プライム
従業員数	3,692名（2023年4月時点）
平均年齢	32.1歳（2023年2月期）
平均年収	1,117万円（2023年2月期）
平均勤続年数	3.5年（2023年2月期）
売上高	761億円（2023年2月期）
主な事業領域	クレジットカード、デビットカード、電子マネー等のキャッシュレス決済インフラ提供事業

まとめ

手取り年収1200万円、これはまさに成功への王道です。生活水準を見つめ直し、新しい未来を手に入れるための準備が整いましたか？転職はあなたの人生における大きな転機です。成功への扉は今、開かれています。1200万円という数字は、あなたの可能性を象徴し、より良い明日へのスタートです。新たな挑戦に向けて歩み出し、未来の成功を信じて、転職を通じて新しいキャリアの一歩を踏み出しましょう。