【年収700万円】手取りはいくら？適正な生活水準を徹底解説！

“年収700万円”、聞いただけで期待や不安、そして夢が膨らみますね。しかし、その数字だけを追い求めず、自分の生活水準や将来の展望に合った年収を理解し、見つめ直すことが重要です。この記事では、あなたの年収が世間とどれほど一致しているのかを知り、その結果をもとに年収アップへの戦略を見つけ出す手助けをしていきます。

年収700万円は一つの目安であり、それがあなたにとっての最適なライフスタイルやキャリアパスを提供しているか、冷静に考えてみませんか？記事を読み進めながら、将来に向けての自分の目標や夢を再確認し、より良い未来を築くためのヒントを見つけていきましょう。さあ、自分の年収と向き合い、新しい一歩を踏み出す準備はできていますか？

年収700万円の手取りは527万円

基本的に400万という年収には、税や社会保険料が含まれおり、実際に支給される手取り額とは異なります。

そもそも手取り額はどうやって決まるのか、またボーナスありなしで年収400万の手取り額はどう違ってくるのか、詳しく解説します。

手取りと月収と月給の違いを解説

給与は手取り・月収・月給と、さまざまな用語があり、わかりにくものです。
それぞれの特徴を下記にまとめました。

月給	・1ヶ月間にもらえる固定的な給与 ・基本給や固定の手当を含む ・税金や社会保険料が引かれる前の金額
月収	・月給＋残業代や賞与などの一時的な給与も含まれる金額 ・税金や社会保険料が引かれる前の総額
手取り	・月収から税金や社会保険料などが引かれた後の、実際に支給される金額 ・月々使えるお金、生活費の元となる

月給を元に算出され、実際に使える金額として支給されるのが手取り額となります。
ちなみに、月給から引かれる税や社会保険料の主な項目は以下です。

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自身の給与状況が適切に把握したり、今後の生活設計や財務計画に役立つため、しっかりおさえておきましょう。

ボーナスなし：手取り年収527万円 / 月給44万円

年収700万円の年間の手取り額は約527万円、ひと月あたり約44万円となります。
国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報を元に、年収400万で計算した結果が以下のとおりです。

項目	年収	月収
額面収入	7,000,000円	583,333円
所得税	307,700円	25,641円
住民税	377,600円	31,466円
健康保険	354,000円	29,500円
厚生年金	647,820円	53,985円
介護保険	0円	0円
雇用保険	42,000円	3,500円
手取り額	5,270,880円	439,240円

※ボーナスなし年収700万　東京都在住　30歳の場合で計算

ボーナスがない場合には、毎月均等に支給されるため、月給は高くなります。
ただしボーナスがないため、臨時の出費に備えた貯蓄は必要でしょう。

ボーナスあり：手取り年収523万円 / 月給36万円 / ボーナス 90万円

年収700万（ボーナス120万込み）の場合、手取り額は約523万円、ひと月あたり約36万円となります。
国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会の情報を元に計算した結果が以下です。

項目	年収	月給	ボーナス
額面収入	7,000,000円	483,333円	1,200,000円
所得税	314,500円	21,716円	53,914円
住民税	381,000円	26,307円	65,314円
健康保険	342,000円	23,500円	60,000円
厚生年金	625,860円	43,005円	109,800円
介護保険	0円	0円	0円
雇用保険	41,988円	2,899円	7,200円
手取り額	5,294,652円	365,907円	903,772円

※年収700万（ボーナス120万円込み）　東京都在住　30歳の場合で計算

ボーナス込みの手取りの月給は、ボーナスなしの場合より減少します。
月々の生活に余裕がなくなるため、年2回支給されるボーナスで生活費を補填したり、貯金に回したりすることが一般的でしょう。

他の年収帯との比較を下記にて記載します。

年収300万円	年収500万円
年収600万円	年収700万円
年収800万円	年収900万円
年収1,000万円	年収1,200万円
年収1,500万円	年収2,000万円

年収700万円の人の割合について

国税庁の令和3年度の民間給与実態統計調査によると、年収700万円代（年収701万円超800万円以下）は、日本国内の給与所得者数全体の4.8%です。年収700万円代（年収701万円超800万円以下）の割合は、男性が7.1%、女性が1.7%の割合となります。

年収ごとの男女の割合は以下を参考にしてください。

	男女総合	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
101～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
201～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
301～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
401～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
501～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
601～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
701～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
801～900万円	3.3%	5.0%	1.0%
901～1,000万円	2.2%	3.4%	0.6%
1,001～1,500万円	4.0%	6.2%	1.0%
1,501～2,000万円	0.8%	1.3%	0.3%
2,001～2,500万円	0.3%	0.4%	0.1%
2,500万円～	0.3%	0.5%	0.1%

なお、男性の場合は、300万円台（301〜400万円）の16.5％、女性では、100万円台（101〜200万円）の21.5％が、割合が多い年収となっています。

なお、国税庁の令和4年 民間給与実態統計調査の最新情報によると、日本の平均給与は458万円とされており、年収400万は平均年収より低いことがわかります。
また男女別の平均年収は、男性が563万円であり、女性が314万円となっています。

年収700万円の生活費について

世帯年収700万円の一般的な生活費の内訳は以下の通りです。

項目	一人暮らし	二人暮らし	三人家族	四人家族
家賃	12.9万円	12.9万円	12.9万円	12.9万円
食費	4万円	6.7万円	7.9万円	8.8万円
水道光熱費	1万円	2万円	2.3万円	2.5万円
通信費	0.8万円	1.1万円	1.5万円	1.7万円
交通費	1万円	2.3万円	2.7万円	3万円
交際費	1.3万円	1.9万円	1.5万円	1.1万円
娯楽費	1.6万円	2.2万円	2.4万円	2.9万円
医療費	0.7万円	1.5万円	1.5万円	1.3万円
その他雑費	3.9万円	7.1万円	7.9万円	7.5万円
養育費	―	―	1.7万円	1.3万円
教育費	―	―	0.9万円	2.7万円
合計	27.2万円	37.3万円	43.2万円	45.7万円

世帯年収700万円の単身世帯の場合、目安として27.2万円の支出があります。前章で記述したように、月収の手取り額が約44万円程度であるため、16.8万円程度を貯蓄に回すことができます。

毎月16万円の金銭的余裕があれば、NISAへの投資や突発的な出費に備えた貯蓄をしたとしてもかなり余裕のある生活が可能になります。

また家賃についても12.9万円として記載させていただいておりますが、より仕事先への勤務時間などを考慮して、より近い場所に住むことも可能になります。

参考：総務省「家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表」

年収700万円を実現する方法

年収700万円の人がより収入アップを狙うのであれば方法は大きく分けて4つです。

昇進・昇格で給与を上げる

これが現代日本にとってもっとも無難な収入アップの方法になります。
ただこの方法は「現状の会社で700万円の年収を目指すことができるのか」を確認する必要があります。

確認する方法としては、

• 会社の平均年収が700万円以上であるか
• 働いている上司が700万円以上であるか（半期面談などで700万円以上を目指せるかを確認する）

などがあります。

今勤めている会社で目指せるのであれば、本業に力を入れて昇進・昇格を目指すようにしましょう！

副業で別の収入を作る

本業での収入アップが難しい場合には、副業で収入アップを目指すのも1つの手です。

本業の知識を活かしたダブルワークやクラウドソーシングであれば、その経験をさらに本業へと活かすことができるでしょう！また、単発の案件などであれば、土日や平日の終業後の時間などで無理なく稼げるでしょう！

ただし、副業が禁止されているケースもあります。本業の勤務先で就業規則を確認し、副業をしても問題ないことが確認できてから取り組むようにしましょう。

投資を行う

先ほど単身世帯で約16万円ほど生活費に余裕があることを紹介しました。

投資はリスクをとって行うことでリターンも大きくすることはできますが、あまりオススメはできません。長期投資を前提に毎年の配当で生活の足しにしながら、本業に力を入れていきましょう！

給料の高い会社へと転職する

本業の収入アップや副業が難しい場合には、転職がおすすめです。

いまより給料の高い会社へと転職ができれば、速やかに収入アップが見込めます。

基本給に違いがなくても、ボーナスがもらえる会社に転職すると年収が上がります。さらに、福利厚生制度が整っている場合も実質的な収入アップにつながるので、チェックポイントにするとよいでしょう。

以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。サービスの選び方もあわせて紹介しているので、参考にしてください！

【IT経験者向け】キャリアアップするための転職エージェント5選

平均年収が700万円以上の会社

年収700万円以上になると、職種だけでなくどの企業で働くかも重要になってきます。
今回は平均年収700万円以上の企業を数社紹介します。

• SCSK株式会社：753万円
• JFEシステムズ：741万円
• SBテクノロジー株式会社：727万円

SCSK株式会社：平均年収753万円

SCSK株式会社は住友商事グループの大手SIer。
コンサルティング・システム開発をはじめ、インフラ構築、ITマネジメント等、幅広いITソリューションを提供しています。

項目	内容
会社名	SCSK株式会社
所在地	〒135-8110 東京都江東区豊洲3-2-20 豊洲フロント
上場市場	東京証券取引所　プライム市場（証券コード：9719）
従業員数	15,328名（2023年3月31日現在 連結）
平均年齢	43.6歳
平均年収	753万円
売上高	445,912百万円（2023年3月期 連結）
主な事業領域	・BPO (Business Process Outsourcing) ・ITハード・ソフト販売 ・ITマネジメント ・ITインフラ構築 ・コンサルティング ・システム開発 ・検証サービス

https://kyuyo-tenshoku.com/?p=299

JFEシステムズ：平均年収741万円

ＪＦＥシステムズ株式会社は、情報システムの企画、設計、開発、運用、保守を行う、システム・インテグレーション（ＳＩ）に加え、特徴あるソリューションや自社プロダクトを活用したシステムの構築および業務システムを支えるＩＴインフラソリューションを主たる業務としています。

項目	内容
会社名	ＪＦＥシステムズ株式会社
所在地	〒105-0023 東京都港区芝浦1丁目2-3 シーバンスＳ館（受付18F）
上場市場	東京証券取引所　スタンダード市場（証券コード 4832）
従業員数	連結：1,839人　（2023年3月31日現在） 単体：1,501人　（2023年3月31日現在）
平均年齢	37.6歳
平均年収	741万円
売上高	564億円
主な事業領域	・鉄鋼事業 ・ソリューション・プロダクト事業 ・基盤サービス事業 ・DX事業 ・ビジネスシステム事業

SBテクノロジー株式会社：平均年収727万円

SBテクノロジー株式会社は、大手通信キャリアで有名な「ソフトバンク」の連結子会社であり、SBテクノロジー株式会社としても上場している会社になります。

項目	内容
会社名	SBテクノロジー株式会社
所在地	〒160-0022 東京都新宿区新宿六丁目27番30号 新宿イーストサイドスクエア17階
上場市場	東証プライム（ 証券コード ： 4726 　証券所属 ： 情報･通信業 ）
従業員数	1,417名
平均年齢	37.6歳
平均年収	741万円
売上高
主な事業領域	・クラウドソリューション ・セキュリティソリューション ・テクニカルソリューション ・機器・ライセンス

まとめ

“【年収700万円】手取りはいくら？適正な生活水準を徹底解説！”という旅が終わりました。自分の生活水準を知ることで、新たなステージへの一歩が近づきましたね。この記事が、あなたのキャリアと生活に新しい視点を提供し、転職を検討する際の指針になりましたら幸いです。未知の可能性を追求し、充実した人生を歩んでください。新しい一章が、あなたにとって輝かしいものでありますように。