【年収800万円】手取りはいくら?適正な生活水準を徹底解説!

年収800万円、これは成功への一歩と言える数字ですが、その実際の生活にはどのような影響があるのでしょうか?この記事では、自分の年収が世間とどれほど調和しているかを確認し、理想的な生活水準を模索します。そして、将来のために年収アップを実現するヒントを探ります。さあ、あなたの年収と未来に向けて、新たな一歩を踏み出してみませんか?

年収800万円の手取りは591万円

基本的に400万という年収には、税や社会保険料が含まれおり、実際に支給される手取り額とは異なります。

そもそも手取り額はどうやって決まるのか、またボーナスありなしで年収400万の手取り額はどう違ってくるのか、詳しく解説します。

手取りと月収と月給の違いを解説

給与は手取り・月収・月給と、さまざまな用語があり、わかりにくものです。
それぞれの特徴を下記にまとめました。

月給・1ヶ月間にもらえる固定的な給与
・基本給や固定の手当を含む
税金や社会保険料が引かれる前の金額
月収・月給+残業代や賞与などの一時的な給与も含まれる金額
・税金や社会保険料が引かれる前の総額
手取り・月収から税金や社会保険料などが引かれた後の、実際に支給される金額
月々使えるお金、生活費の元となる

月給を元に算出され、実際に使える金額として支給されるのが手取り額となります。
ちなみに、月給から引かれる税や社会保険料の主な項目は以下です。

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自身の給与状況が適切に把握したり、今後の生活設計や財務計画に役立つため、しっかりおさえておきましょう。

ボーナスなし:手取り年収591万円 / 月給49万円

年収700万円の年間の手取り額は約527万円、ひと月あたり約44万円となります。
国税庁日本年金機構全国健康保険協会の情報を元に、年収400万で計算した結果が以下のとおりです。

項目年収月収
額面収入8,000,000円666,666円
所得税462,500円38,541円
住民税455,000円37,916円
健康保険408,000円34,000円
厚生年金713,700円59,475円
介護保険0円0円
雇用保険48,000円4,000円
手取り額5,912,800円492,733円

※ボーナスなし年収800万 東京都在住 30歳の場合で計算

ボーナスがない場合には、毎月均等に支給されるため、月給は高くなります。
ただしボーナスがないため、臨時の出費に備えた貯蓄は必要でしょう。

ボーナスあり:手取り年収592万円 / 月給40万円 / ボーナス 110万円

年収800万(ボーナス150万込み)の場合、手取り額は約592万円、ひと月あたり約40万円となります。
国税庁日本年金機構全国健康保険協会の情報を元に計算した結果が以下です。

項目年収月給ボーナス
額面収入8,000,000円541,666円1,500,000円
所得税464,300円31,437円87,056円
住民税455,900円30,868円85,481円
健康保険393,000円26,500円75,000円
厚生年金719,190円48,495円137,250円
介護保険0円0円0円
雇用保険47,988円3,249円9,000円
手取り額5,919,622円401,117円1,106,213円

※年収700万(ボーナス120万円込み) 東京都在住 30歳の場合で計算

ボーナス込みの手取りの月給は、ボーナスなしの場合より減少します。
月々の生活に余裕がなくなるため、年2回支給されるボーナスで生活費を補填したり、貯金に回したりすることが一般的でしょう。

他の年収帯との比較を下記にて記載します。

年収300万円年収500万円
年収600万円年収700万円
年収800万円年収900万円
年収1,000万円年収1,200万円
年収1,500万円年収2,000万円

年収700万円の人の割合について

国税庁の令和3年度の民間給与実態統計調査によると、年収700万円代(年収801万円超900万円以下)は、日本国内の給与所得者数全体の3.3%です。年収800万円代(年収801万円超900万円以下)の割合は、男性が5.0%、女性が1.0%の割合となります。

年収ごとの男女の割合は以下を参考にしてください。

男女総合男性女性
~100万円7.8%3.4%14.0%
101~200万円12.7%6.2%21.5%
201~300万円14.1%9.8%20.0%
301~400万円16.5%15.5%17.9%
401~500万円15.3%17.7%12.1%
501~600万円10.9%14.2%6.4%
601~700万円6.9%9.5%3.4%
701~800万円4.8%7.1%1.7%
801~900万円3.3%5.0%1.0%
901~1,000万円2.2%3.4%0.6%
1,001~1,500万円4.0%6.2%1.0%
1,501~2,000万円0.8%1.3%0.3%
2,001~2,500万円0.3%0.4%0.1%
2,500万円~0.3%0.5%0.1%
参考:厚生労働省 令和4年民間給与実態統計調査

なお、男性の場合は、300万円台(301〜400万円)の16.5%、女性では、100万円台(101〜200万円)の21.5%が、割合が多い年収となっています。

なお、国税庁の令和4年 民間給与実態統計調査の最新情報によると、日本の平均給与は458万円とされており、年収800万は平均年収より高いことがわかります。
また男女別の平均年収は、男性が563万円であり、女性が314万円となっています。

年収800万円の生活費について

世帯年収700万円の一般的な生活費の内訳は以下の通りです。

項目一人暮らし四人家族
家賃15万円12万円
食費8.5万円10万円
水道光熱費3万円3万円
通信費2万円2万円
交際費10万円3万円
その他雑費4.5万円7万円
養育費4万円
教育費4万円
合計43万円45万円

世帯年収800万円の単身世帯の場合、目安として43万円の支出が可能です。前章で記述したように、月収の手取り額が約49万円程度であるため、6万円程度を貯蓄に回すことができます。

毎月6万円の金銭的余裕があれば、NISAへの投資や突発的な出費に備えた貯蓄をしたとしてもかなり余裕のある生活が可能になります。

また今回は生活可能な内訳を紹介しているため、交際費や食費ついては、外食を避けることなどでかなり安く抑えることが可能です。

参考:総務省「家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表

年収800万円を実現する方法

年収800万円の人がより収入アップを狙うのであれば方法は大きく分けて4つです。

  1. 昇進・昇格で給与を上げる
  2. 副業で別の収入を作る
  3. 投資を行う
  4. 給料の高い会社へと転職する

昇進・昇格で給与を上げる

これが現代日本にとってもっとも無難な収入アップの方法になります。
ただこの方法は「現状の会社で800万円の年収を目指すことができるのか」を確認する必要があります。

確認する方法としては、

  • 会社の平均年収が800万円以上であるか
  • 働いている上司が800万円以上であるか(半期面談などで800万円以上を目指せるかを確認する)

などがあります。

今勤めている会社で目指せるのであれば、本業に力を入れて昇進・昇格を目指すようにしましょう!

副業で別の収入を作る

本業での収入アップが難しい場合には、副業で収入アップを目指すのも1つの手です。

本業の知識を活かしたダブルワークやクラウドソーシングであれば、その経験をさらに本業へと活かすことができるでしょう!また、単発の案件などであれば、土日や平日の終業後の時間などで無理なく稼げるでしょう!

ただし、副業が禁止されているケースもあります。本業の勤務先で就業規則を確認し、副業をしても問題ないことが確認できてから取り組むようにしましょう。

投資を行う

先ほど単身世帯で約6万円ほど生活費に余裕があることを紹介しました。

投資はリスクをとって行うことでリターンも大きくすることはできますが、あまりオススメはできません。長期投資を前提に毎年の配当で生活の足しにしながら、本業に力を入れていきましょう!

給料の高い会社へと転職する

本業の収入アップや副業が難しい場合には、転職がおすすめです。

いまより給料の高い会社へと転職ができれば、速やかに収入アップが見込めます。

基本給に違いがなくても、ボーナスがもらえる会社に転職すると年収が上がります。さらに、福利厚生制度が整っている場合も実質的な収入アップにつながるので、チェックポイントにするとよいでしょう。

以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。サービスの選び方もあわせて紹介しているので、参考にしてください!

平均年収が800万円以上の会社

年収800万円以上になると、職種だけでなくどの企業で働くかも重要になってきます。
今回は平均年収800万円以上の企業を数社紹介します。

  • インテージホールディングス:平均年収806万円
  • NTTデータ:平均年収828万円
  • キャノンマーケティングジャパン:831万円

インテージホールディングス:平均年収806万円

インテージグループは、国内のマーケティングリサーチ企業ランキングで1位、世界では10位に位置する会社です。

項目内容
会社名株式会社インテージホールディングス
所在地〒101-0022 
東京都千代田区神田練塀町3番地 インテージ秋葉原ビル
上場市場東京証券取引所 プライム市場(証券コード:4326)
従業員数3,186人(2023年6月末時点:連結)
平均年齢46.7歳
平均勤続年数15.4年
平均年収806万円
売上高613億円(2023年6月期)
主な事業領域マーケティング支援(消費財・サービス)事業
マーケティング支援(ヘルスケア)事業
ビジネスインテリジェンス事業

NTTデータ:平均年収867万円

NTTデータ(株式会社エヌ・ティ・ティ・データ)は官公庁や自治体、金融機関、様々な業種の企業へ向けた、情報システムの構築を行っている日本のシステムインテグレータ(SI)であり、情報サービス事業で業界最大手の企業です。

項目内容
会社名株式会社NTTデータ
所在地〒135-6033 東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
上場市場東京証券取引所 プライム市場(証券コード 9613)
従業員数12,714人
平均年齢39歳
平均年収867万円
売上高2,167,083(百万円)
主な事業領域電気通信事業
情報処理、情報通信に関する機器及びソフトウェアの開発、販売、構築、賃貸、保守
情報処理、情報通信に関するシステムの開発、販売、構築、運用、賃貸、保守、監視及び管理
情報処理、情報通信に関するシステムに係る建設工事並びにその他の建築工事及び設備工事の請負
経営、事業及び前各号に係るコンサルティング業務
経営、事業及び前各号に係る企画、調査、研究、開発、技術支援、各種業務プロセスに関する支援、研修等の業務
著作権、著作隣接権、工業所有権、ノウハウその他の知的財産権の取得、利用方法の開発、使用許諾、管理及び譲渡並びにこれらの仲介
不動産の賃貸、仲介、保有及び管理
労働者派遣事業
その他商業全般
その他前各号に関連する一切の業務

キャノンマーケティングジャパン:857万円

グローバルキヤノングループの一員として、キヤノン製品と関連ソリューションの国内向け商品企画、広報・宣伝活動、コンサルティング、営業・販売、アフターサービスなど幅広い活動を展開しています。

項目内容
会社名キヤノンマーケティングジャパン株式会社
所在地〒108-8011
東京都港区港南2-16-6 キヤノン S タワー
上場市場東京証券取引所プライム市場(証券コード:8060)
従業員数4,653名
平均年齢48.8歳
平均勤続年数25.3年
平均年収857万円
売上高5,881億円
主な事業領域キヤノン製品および関連ソリューションの国内マーケティング

まとめ

手取り年収800万円、これは新しい生活の扉を開く一歩です。生活水準を見つめ直し、未来を変える決断をする勇気を持ちましょう。転職はあなたの人生を変える重要なステップです。成功への道は自らの意志から生まれ、800万円という数字はあなたの可能性を象徴しています。新しい挑戦に向けて歩み出す準備は整っていますか?未来の成功を信じ、転職を通じて新たな道を切り開いていきましょう。

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